Web施策の「やる/やらない」を決める、事業側の判断基準とは

当サイトのさまざまな記事で、優先順位の決め方や施策の可否判断について紹介してきましたが、その根っこには共通する1つの考え方があります。それが、この記事で紹介する「事業側の判断基準」です。Web施策の「やる/やらない」を判断する際、専門知識がなくても立ち返れる4つの観点を整理します。

なぜ「事業側の判断基準」が必要なのか

Web集客の施策は、代理店・制作会社・SEO会社など、それぞれの専門家から提案を受ける機会が数多くあります。しかし、それぞれの専門家は自社の担当領域における最適解を提案しているにすぎず、事業全体としてその施策を「やるべきか」を判断するのは、最終的に事業側の役割です。この判断を専門家に委ねてしまうと、個々には正しい提案でも、全体としては場当たり的な意思決定の積み重ねになってしまいます。

事業側の判断基準を構成する4つの観点

①目的整合性:事業の目的に直結しているか

その施策が、売上や利益の拡大といった事業の目的にどう貢献するのかを、具体的に説明できるかどうかです。目的との結びつきが曖昧なまま進める施策は、後から評価しづらくなります。

②機会損失:やらなかった場合、何を失うか

「やったほうがいい」施策は数多くありますが、やらなかった場合にどの程度の機会損失が生じるかを考えることで、優先度が明確になります。

③体制:今の体制で、無理なく続けられるか

どれだけ有望な施策でも、検証・改善を続けられる体制がなければ、始めただけで終わってしまいます。実行後の運用まで見据えて判断する必要があります。

④撤退基準:うまくいかなかった場合、どう判断して引くか

始める前に、やめる基準を決めておくことです。感覚的に続ける・やめるを判断するのではなく、あらかじめ決めた基準に沿って淡々と判断できる状態を作っておきます。

4つの観点は、順番に確認するとぶれにくい

4つの観点は、①→②→③→④の順で確認していくと、判断がぶれにくくなります。目的との整合性が取れていない施策は、機会損失や体制を検討するまでもなく見送るべき候補になりますし、逆に目的整合性が高くても、体制が整っていなければ実行段階でつまずきます。順番に絞り込んでいくことで、最終的に「今、本当にやるべきこと」が自然と浮かび上がってきます。

この判断基準は、あらゆる場面に応用できる

この4つの観点は、個別の施策の可否判断だけでなく、複数施策の優先順位づけ、代理店からの提案の評価、広告予算の増減判断など、Web集客に関わるあらゆる意思決定の土台として使えます。具体的な場面ごとの使い方は、「その施策、本当に今やるべき?」を判断するための思考フレームやWeb集客の「優先順位」を、社内に判断できる人がいなくても決める方法で、それぞれ詳しく解説しています。

この判断基準を、自社に根付かせるには

4つの観点を知っているだけでは、実際の意思決定の場で使いこなすのは簡単ではありません。特に、社内に判断を主導する人がいない場合、この基準を運用する役割自体が空白になりがちです。事業側のWeb担当は、まさにこの判断基準に基づいて、事業目線での意思決定を支援する立場として存在しています。

まとめ

Web施策の「やる/やらない」を決める事業側の判断基準は、「目的整合性」「機会損失」「体制」「撤退基準」の4つの観点で構成されます。個々の専門家の提案を評価するためだけでなく、事業全体として一貫した意思決定を行うための土台として、この基準を持っておくことをおすすめします。

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