問い合わせフォームの改善方法を調べると、入力項目の削減、必須マークの見せ方、エラー表示の改善など、数多くのチェックリストが見つかります。しかし、それらをすべて確認しても、「自社の場合、まず何から手をつければいいのか」までは教えてくれません。この記事では、チェックリストを見る前に整理しておきたい、優先順位の決め方を紹介します。
この記事のポイント
- ①離脱が起きている場所を確認する——改善するなら、実際に問題が起きている箇所から
- ②項目を減らす目的を明確にする——減らせば良いわけではない
- ③見た目より入力のしやすさを優先する——デザイン改善は後回しでいい
なぜチェックリストだけでは判断できないのか
フォーム改善のチェックリストは、「やったほうが良いこと」を網羅的に示してくれますが、その中のどれが自社にとって最も効果が大きいかまでは教えてくれません。全部を一度に対応しようとすると時間もかかり、結局どれも中途半端になってしまうことがあります。だからこそ、チェックリストを見る前に、自社なりの優先順位をつける視点を持つ必要があります。
優先順位を決めるための3つの視点
フォームの改善を検討するときは、以下の3つの視点で優先度を判断してみてください。
①離脱が起きている場所を確認する
アクセス解析ツールで、フォームのどのステップで離脱が多いかを確認してください。データがない場合は、社内の人に実際に入力してもらい、迷った箇所や面倒に感じた箇所を洗い出すだけでも、優先度の高い課題が見えてきます。問題が起きている箇所から着手するのが、最も効果につながりやすい改善です。
②項目を減らす目的を明確にする
「項目を減らせば問い合わせが増える」という情報だけを鵜呑みにせず、何のために項目を減らすのかを明確にしてください。営業に必要な情報まで削ってしまうと、問い合わせの数は増えても、対応の質が落ちてしまうことがあります。今すぐ必要な情報と、後から確認できる情報を分けて考えることが重要です。
③見た目より入力のしやすさを優先する
デザインを整えることも大切ですが、優先順位としては、必須項目が分かりやすいか、エラー時に何が間違っているか伝わるかなど、入力のしやすさに関わる部分を先に見直してください。見た目の改善は、入力のしやすさが整った後でも十分間に合います。
フォーム改善のご相談では、「チェックリストを全部やろうとして手が止まっている」という状況によく出会います。全部を一気にやる必要はなく、まず1つ、実際の離脱箇所に対応するだけでも変化が見えることが多いです。
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無料相談はこちら数字の見方が分からない場合
離脱箇所を確認するためのアクセス解析の見方自体が分からないという方も少なくありません。まずは基本的な指標の見方から確認したい場合は、GA4の数字、どこを見れば良いか分からない人のための最低限ガイドもあわせてご覧ください。
それでも優先順位を判断できない場合
数ある改善案の中から、自社にとって効果の大きい部分を見極めるのが難しいという場合は、事業目線で優先順位を一緒に整理してくれる第三者(事業側のWeb担当)に相談することも、有効な選択肢のひとつです。
まとめ
問い合わせフォームの改善は、「離脱が起きている場所」「項目を減らす目的」「入力のしやすさ」の3つの視点で優先順位を決めてから着手してみてください。チェックリストは、優先順位が決まった後に参照するほうが効果的に活用できます。
よくある質問
Q改善項目のチェックリストを見ても、何から手をつければいいか分かりません。
Aチェックリストはあくまで選択肢の一覧です。まずはこの記事の3つの視点で自社のフォームの現状を確認し、どの項目が自社にとって優先度が高いかを絞り込んでから、チェックリストを参照することをおすすめします。
Q入力項目を減らせば、必ず問い合わせは増えますか?
A増える傾向はありますが、必ずとは限りません。項目を減らしすぎると、営業に必要な情報が不足し、かえって対応の質が落ちることもあります。減らす項目と残す項目を、目的に応じて見極める必要があります。
Q離脱データがない場合、どう優先順位を決めればいいですか?
Aデータがない場合は、まず自分自身や社内の人にフォームを実際に入力してもらい、迷った箇所や面倒に感じた箇所を洗い出すことから始めてください。それだけでも優先度の高い課題が見えてきます。
Qデザインを整えることと、項目を見直すこと、どちらを優先すべきですか?
A一般的には、見た目より先に、必須項目の妥当性やエラー時の分かりやすさなど、入力のしやすさに関わる部分を優先することをおすすめします。デザインの改善はその後で十分です。
Q自社だけで優先順位を判断するのが難しい場合はどうすればいいですか?
A専門知識がなくても、事業目線でフォーム改善の優先順位を一緒に整理してくれる第三者に相談する方法もあります。数ある改善案の中から、自社にとって効果の大きい部分を見極めることが重要です。