新しい広告メニュー、話題のSNS施策、次々と登場するトレンドワード——「うちも取り入れたほうがいいのでは」と気になりつつも、専門知識がないと、様子見すべきか試すべきかを判断する自信が持てないものです。この記事では、AIツールに限らず、新しい施策全般に使える様子見/試すの判断軸を紹介します。
この記事のポイント
- ①今の課題と関係があるか——話題性ではなく、今の課題解決につながるかで判断する
- ②小さく検証できるか——大きな投資をせずに試せる範囲があるかを確認する
- ③様子見にする場合は再検討の条件を決める——「なんとなく様子見」を防ぐ
なぜトレンド施策の判断は毎回悩ましいのか
新しい広告メニューやトレンド施策は、「取り入れないと遅れを取るのでは」という焦りを感じさせやすいものです。一方で、話題になっているからといって自社に合うとは限らず、飛びついた結果、成果につながらないまま終わることも珍しくありません。判断基準を持たずに向き合うと、その都度雰囲気で決めることになり、判断の質が安定しません。
様子見か試すかを判断する3つの軸
新しい施策の話が出たときは、以下の3つの軸で確認してみてください。
①今の課題と関係があるか
その施策は、自社が今抱えている課題(認知が足りない、比較検討で離脱している、など)のどこに効くものかを確認してください。話題性はあっても、今の課題との関連が薄い場合は、優先度を下げて様子見にしても問題ありません。
②小さく検証できるか
試す場合も、いきなり大きな予算や期間をかける必要はありません。小さな範囲・短い期間で検証できる形になっているかを確認し、検証してから本格的に取り入れるかを判断する、という2段階の進め方にしてください。
③様子見にする場合は再検討の条件を決める
「今回は様子見」と判断した場合も、それで終わりにせず、「何が整ったら再検討するか」を決めておいてください。競合の動向、自社の予算状況、施策自体の実績データなど、再検討のきっかけを具体的に決めておくことで、"なんとなく様子見"のまま忘れられることを防げます。
新しい施策の相談を受けるとき、「話題になっているから」という理由だけで判断が進みかけている場面によく出会います。話題性と自社への適合度は別の話です。3つの軸で立ち止まるだけで、冷静な判断に戻れることが多いです。
その新しい施策、事業側の視点で一緒に見極めませんか?
無料相談はこちらAIツールの判断軸との共通点
この3つの軸は、以前紹介したAIツール導入の判断軸と考え方の根っこは同じです。話題のツールであっても、新しい広告メニューであっても、「課題との関連」「小さく検証できるか」「効果や再検討の基準を決めているか」という視点で確認すれば、対象がAIかどうかに関わらず同じように判断できます。AIツール導入時の判断軸について詳しくは、AIツールの導入を提案されたとき、判断すべき3つのこともあわせてご覧ください。
それでも判断がつかない場合
次々と現れる新しい施策に、その都度冷静に向き合う余裕がないという方も少なくありません。そうした場合は、流行に振り回されず、事業目線で要否を一緒に整理してくれる第三者(事業側のWeb担当)に相談することも、有効な選択肢のひとつです。
まとめ
新しい広告メニューやトレンド施策を判断するときは、「今の課題と関係があるか」「小さく検証できるか」「様子見にする場合は再検討の条件を決めているか」の3つを確認してみてください。話題性に流されず、根拠を持って様子見か試すかを選べるようになります。
よくある質問
Q話題になっている施策は、早めに試したほうが有利ではないですか?
A早さが有利に働く場面もありますが、自社の状況に合っていない施策を急いで試しても、成果につながらないことが多くあります。早さより、この記事の3つの軸に沿っているかを優先してください。
Q様子見と判断した場合、その後どうすればいいですか?
A様子見にする場合も、「何が整ったら試すか」という条件を決めておいてください。条件を決めずに様子見にすると、いつまでも判断を先送りにしてしまいます。
Qこの判断軸は、AIツール以外の施策にも使えますか?
A使えます。この記事の3つの軸は、AIツールに限らず、新しい広告メニューやSNSのトレンド施策など、判断に迷う新しい施策全般に応用できる汎用的な考え方です。
Q代理店から強く勧められた場合、断りにくいのですが。
A断ることが目的ではありません。3つの軸で確認した結果、今は時期尚早だと判断したのであれば、その根拠を代理店に伝えたうえで見送ることは、事業側として正当な判断です。
Q毎回この判断を自社だけで行うのが不安な場合はどうすればいいですか?
A専門知識がなくても、事業目線で新しい施策の要否を一緒に整理してくれる第三者に相談する方法もあります。流行に振り回されず、事業にとっての妥当性で判断できる相手を持つことが重要です。